四国大学の紹介

四国大学は、日本三大河の一つ、吉野川河畔に位置する総合大学で、建学の精神”全人的自立”を掲げ、面倒見の良い大学・夢が実現できる大学を標榜しています。

本学は、一層の教育の質の向上・充実を基盤に、チャレンジ精神に富む優れたグローバル人材、そして、SDGsやGX（グリーントランスフォーメーション）の取り組みを通したサステナブル社会の実現に貢献する人材の育成に力を注いでいます。

教科書的な知識に留まらないSDGsやエシカルを学び、地域で活動したいと考えている高校生の皆さんの志願・入学をお待ちしています。

先進的地域貢献型大学・四国大学の「サステナブル宣言」

–四国大学では積極的にSDGsに取り組んでいるとのことですが、その代表的な取り組みである「四国大学サステナブル宣言」について、詳しくお聞かせいただけますか。

加渡先生：当大学は2025年に創立100周年を迎えます。この節目を機に、「過去100年の実績を土台に将来100年を創造する」というコンセプトで、令和4年7月に「四国大学サステナブル宣言」を公表しました。この宣言は、3つの主要なポイントを掲げています。

まず、第一に「Sustainable Education＆Research（サステナブルエデュケーション＆リサーチ）」、つまり「持続可能な教育と研究の体制」を重要視しています。これは、教育と研究の基盤を構築し、持続可能な社会に貢献する人材を育成することを意味しています。

次に、「Sustainable Campus（サステナブルキャンパス）」。ここでは、教職員と学生を含むすべての関係者が関与する持続可能なキャンパスづくりを目指しています。環境への配慮や社会的な課題への取り組みを通じて、キャンパス全体が持続可能な場となるよう努めています。

最後に「Sustainable Region＆World（サステナブルリージョン＆ワールド）」。これは、大学が地域や世界における持続可能な拠点となるために努力することを意味しています。地域社会との協力や国際的な貢献を通じて、持続可能な社会の実現に向けて貢献していきます。

我々は大学として、地域や世界の拠点であり、知識の拠点でもあります。この宣言は、新たな国際的な戦略を形成するために発表されました。現在、サステナブル宣言の理念を実現するために大学改革のビジョンを進め、大学全体で取り組んでいます。

松重学長：まず、地域の背景について述べると、四国大学が位置する徳島県は、SDGsの先進的な取り組みが行われている地域です。この県は様々な分野で積極的な活動を展開しており、SDGsの実現に向けた取り組みが進められています。

たとえば、「まち・ひと・しごと創生基本方針2019」が挙げられます。この方針は、中央省庁の地方移転に伴い、2017年に徳島県庁に「消費者行政新未来創造オフィス」が設置されたことに端を発しています。そして、その後2020年には「消費者庁新未来創造戦略本部」として本格的に展開されました。

さらに、2019年には徳島県で「G20消費者政策国際会合」が開催され、この際には徳島県全体として支援を行い、SDGsの先進県やエシカル消費先進県を標榜しているという背景があります。

こうした地域の背景を踏まえて、四国大学は教育機関として県や地域と連携し、サステナビリティを大きなテーマとして掲げています。学内では、教育や研究、地域への貢献など、多岐にわたる分野でSDGsを具体的に実践する方針を打ち出しており、特に若い世代を中心にSDGsの理念を浸透させることを重要視しています。

–なるほど。徳島県におけるエシカル消費の推進が、四国大学のサステナブル宣言に影響を与えているのですね。

加渡先生：その通りです。「サステナブル宣言」に至る前には、「四国大学エシカル消費自主宣言」事業者としての登録、「四国大学消費者教育プログラム」という段階がありました。

元々エシカル消費に関する自主宣言は、徳島県が独自に創設したものです。徳島県はエシカル条例を全国47都道府県の中で最初に制定した県として、事業者を含む幅広い分野でエシカル消費の自主宣言を行っています。この取り組みに基づいて、四国大学も社会で重要な課題である消費者教育や消費者志向経営を理解できる学生を育成するために、「消費者教育プログラム」を体系的に展開しました。

こうした背景と取り組みが、令和4年に宣言された「サステナブル宣言」と結びついています。四国大学は、地域の先進的な動向と密接に連携し、より高い次元でのサステナビリティの実現を目指しています。

SDGsの具体的な取り組み

–よくわかりました、ありがとうございます。では実際に行っているSDGsの取り組みについて、具体的な内容を教えてください。

加渡先生：まずは、SDGsに対する学内全体の関心を高めることに取り組みました。本学には「学際融合研究所」という教育・研究機関があり、その中に「SDGs・消費者政策研究会」が存在しています。

この研究会のメンバーが中心となり、学内にSDGsの17のゴールを説明するパネルを展示しました。それぞれのパネルでは、ゴールの意義や個人としての関与方法、大学が果たせる役割などが具体的に説明されています。さらに、SDGsに関連する書籍も学内で展示し、誰でも手軽に閲覧できるようにしました。

また、学内には多くの建物が存在します。これらの建物の入り口には、学生主導でペットボトルキャップの回収ボックスを設置しました。回収されたキャップはリサイクルされ、四国大学オリジナルの筆記具などに再利用されています。

現在、物の削減やデジタルトランスフォーメーション（DX）、持続可能性を考えたビジネス（GX）が注目を浴びていますが、その先に何があるのかは見通しが難しいこともあります。しかし、ここでは学生たちの取り組みが具体的に物として形になり、ペットボトルキャップが筆記具として再生されるという成果が示されています。

–なるほど。わかりやすい部分から始めたのですね。

加渡先生：さらに、私たちは教室内の学習だけでなく、教室を飛び出してアクティブラーニングを実施することも重要と考えており、昨年11月には「四国大学GX脱炭素シンポジウム」を開催しました。

午前中には本学の学生や教職員、地域の方々、高校生も参加して、脱炭素に関する街づくりゲームを楽しみました。午後にはシンポジウムが行われ、四国電力、徳島県のグリーン社会推進課、松重学長、脱炭素研究を行う経営情報学科のゼミの学生が登壇し、地域内で大学としてどのような役割を果たせるかについて活発な議論を行いました。このイベントには100席が埋まるほどの参加があり、大変盛況なものとなりました。このように地域に出向いて学生が登壇者やボランティアスタッフとして参加する機会やイベントも多数行われています。

また、学生と企業が協力して、企業の課題解決に学生がアイデアを提供することも行われています。昨年度、私たちは「ミラトク」というプロジェクトで、企業から「SDGsや新エネルギーについての広報が難しい」といったテーマを提供され、学生と一緒にディスカッションを行いました。

さらに、徳島県主催のイベントでは、毎年徳島県内の大学とASEAN諸国（フィリピン、タイ、マレーシアなど）の大学がオンラインで交流し、持続可能な地域社会の構築とデジタル社会への消費者行動などについて議論しています。昨年は全大学でガイドブックを作成しましたし、今年は各国の大学が動画を作成し、世界に向けて配信する予定です。

また、10月には「とくしま国際消費者フォーラム」が開催されます。海外の大学と県内の大学の代表学生が登壇し、「デジタル時代における持続可能な消費の在り方」というテーマで未来セッションを行います。
こうした学内外、そして海外との連携を通じて、学生が主導し、主体となった活動を幅広く展開しています。

松重学長：また、10月には本学が担当しますJICAのプログラムがあり、世界中から20名近い方々が日本に来られる予定です。約2週間滞在し、日本のサステナビリティや消費者の課題について学びますが、そのプログラムの中心地が徳島県です。また、このプログラムには私自身、そして加渡先生も携わっていて、さまざまな講義に参加される予定です。世界の視点から徳島県を観察し、その情報を発信する役割も担っていただくこととなります。

–海外との連携も含め、様々な取り組みをされているんですね。

松重学長：その通りです。もう1つ皆様にお知らせしたいことがあります。講談社の「FRaU」という女性向け雑誌で、昨年「サステナブルを学ぶ、徳島の旅」という特集号が発行されました。この特集では、徳島の持続可能な取り組みを旅行という形で訪れる内容が取り上げられており、非常に興味深いものとなっています。そして、今年は「もっともっと、サステナブルな『徳島』へ」と題した第二弾の特集号も発行されていますので、是非ご覧いただければと思います。大切なのは、まずは皆様にその存在を知っていただくことですからね。

主体性のある学生の育成にはアウトプットが重要

–お話を伺って、学生が主体としてプロジェクトを行うという点が印象的でした。SDGsは未だ多くの人にとって自分事として置き換えるのは難しいテーマだと感じていますが、その熱量を持って主体的に行動できる学生を育成するための取り組みや工夫はありますか？

加渡先生：まず、先に述べられた「四国大学消費者教育プログラム」の一環として、学部や学科、学年を問わずに受講可能な全学共通科目として、「消費者市民社会」という科目を設けております。この科目はSDGsをテーマにしており、幅広い学部や学年の学生がSDGsについて学べる場を提供しています。

また、専門的な視点で消費者問題をはじめSDGsやエシカルについて学ぶカリキュラムも「生活科学部」という学部において設けられており、学生が効果的かつ体系的に学べる環境を整えることに注力しています。

大切なのは、学んだ知識をアウトプットすることです。この分野の学習は、単に教員からの情報を受け取り、試験で成績を得ることだけでは十分ではありません。学生が学んだ内容を自らの言葉で表現し、他者に伝えることが求められます。このために、学生がアウトプットできる場を提供しています。

例えば、エシカルに関する知識を学んだ学生が、小学校の校外学習をサポートするプログラムに取組んだことがあります。本学の学生が校外学習の場となったスーパーマーケットの売り場5箇所で立ち、小学生たちがそれぞれの売り場を巡りながら「お姉ちゃん、このマークは何？」などと質問をします。その時に学生は、「これは、レインフォレスト・アライアンスと言ってね」と、小学生が理解できる言葉で解説するわけです。このような実践を通じて、学生は自分の学んだ知識を実際の場面で応用し、説明するスキルを磨くことができます。

また、他にも地域に焦点を当てたフィールドワークも行っています。例えば、地域の商店街を再活性化させる取り組みがあります。ここでのアイデアとしては、「エシカル商店街」を立ち上げるという提案を行いました。

「エシカル商店街」では、環境に配慮して生産された商品、生産者や生産地を大切にする商品、地域を元気にすることに役立つ商品の紹介と販売など、地域経済の活性化とエシカルな消費の促進を両立させることを目指しています。このような取り組みにおいても、学生は現実的な課題に対して提案を行い、実践的なスキルを磨くことができます。

こうした取り組みを通じて、学生は学んだ知識を自らの言葉で表現し、実際の社会で役立てるスキルを培うことができます。主体的な学びを通じて、SDGsに対する意識と行動力を醸成していくことが、私たちの取り組みの目標です。

–なるほど、アウトプットが重要なんですね。

松重学長：その通りです。ご指摘いただいたように、学生主体のアプローチは極めて重要です。近年では小学生から高校生まで、SDGsやエシカルに興味を持つ生徒の方々が増えており、そうした方々に対して、該当する分野の学習環境を充実させることが大切だと考えています。大学全体としての展望として、サステナブル（持続可能性）の理念に基づき、教育、研究活動、大学運営を行っていくこと、そして様々な側面でこの理念を実践していくことが大きな目標です。

この取り組みは、教員や特定のグループだけでなく、広く全体で推進していく必要があります。そのために、私たち四国大学は以前からSDGsに関する取り組みを進めてまいりました。同時に、地域の皆様や一般の方々にも、持続可能性やSDGsへの関心を広げていくことも非常に重要です。

その一環として、まだ実現していない段階ですが、私が提案しているアイデアがございます。

大学の周辺には、吉野川という大きな川が流れています。その川に架かる吉野川橋は、建設当時は、東洋一の長大僑で17のアーチから成っています。17という数字は、SDGsの目指す目標の数と同じです。徳島にはLED技術で知られる日亜化学工業という企業も存在します。そこで考えたのは、これら17のアーチを、それぞれ異なる色のLEDでライティングすることです。

これを通じて、17の目標に対する関心を喚起し、地域の方々にもSDGsへの意識を高めていただければという狙いです。この提案を通じて、幅広い方々にSDGsについての理解を広げる機会を提供したいと考えております。

このように、学生のみならず地域の皆様も含め、広い範囲で理解を広げるための取り組みを進めております。

–ありがとうございます。仰るようにSDGsについてまだまだ「聞いたことはあるけどよく知らない」という人が多い中で、身近な目線に落とし込むのは大変有意義だと思います。
ちなみに先ほど地域の方々について言及がありましたが、地域の方々にSDGsを知ってもらうための取り組みは他にありますか？

加渡先生：地域内での消費者教育を推進する一環として、高校等に出向いてエシカル消費やSDGsに関する講義を行っております。昨年はコロナ禍の中でも、8つの高校で延べ1,000名以上の参加者を対象にしました。

また、デジタル教材の開発にも取り組んでおり、徳島県との連携により、令和3・4年度にかけて「SDGs・消費者政策研究会」の監修を行いました。その他にも、全国から消費生活相談に関わる方々が集まって、国民生活センター主催の研修が大学の交流プラザで行われます。今年も11月に実施予定で、一般の方々が学生と協力してSDGsを学び、アクティブラーニングを体験いただく場として展開しております。

私どもが出向いて講義を行い、市民大学や事業者の皆様において、SDGsを事業活動にどう組み込むかについてお話しする機会を提供しています。昨年は県内だけでなく、高知・島根・山口・愛知・京都などにも足を運び、情報を共有しました。これにより、徐々にですが、徳島を中心にSDGsへの関心が感じられるようになってきております。

松重学長：その他にも知識の普及を図る手段として、我々は「エシカルソング」という楽曲を制作しています。この楽曲は既にCDとしても発売されています。

加渡先生：我々は「四国大学エシカルソングプロジェクト」と題し、作詞・作曲・歌唱・合唱などを全て四国大学の在校生・卒業生・教員が担当しました。

「心にエシカル～芽生える想い～」というタイトルの楽曲は、日本エシカル推進協議会の総会や、徳島で行われる国際会議などで配布され、全国各地に広まりました。学校の昼休みや掃除の時間、Zoom会議の待ち時間やイベント会場でもお使いいただいていると伺っています。

楽曲はわかりやすく覚えやすいメロディと歌詞が特徴で、「心にエシカル♪」というフレーズを皆様に歌っていただいております。

松重学長：将来的に英語版も制作出来ればと考えています。

–なるほど、面白い取り組みですね。多岐にわたる取り組みを進めていかれる中で学生の意見や発想を引き出すための工夫など、実施されている取り組みがあれば教えていただけますか？

加渡先生：その通りです。イベントなどでは、主にSDGsやエシカル消費に関する科目を受講している学生に声をかける形となりますが、その学生たちが自身の友人を巻き込んで参加してくれることで、参加者の輪が広がっています。こうした友人同士の参加が、学生の間でさらなる関心を高め、取り組みの拡充に寄与しているようです。

また、四国大学ではグリーントランスフォーメーションを推進する本体会議を設けていますが、その中で学生委員会を組織しました。まだ立ち上げたばかりですが、今後は国際交流の視点も踏まえて取り組みを展開していく予定です。これによって、学生たちがグローバルにSDGsやエシカル消費について考える機会を提供し、さらなる広がりを持たせていきたいと考えています。

大学と地域を結ぶSDGs

–今回お話を伺っただけでも、学生、市民の方、行政の方、たくさんの関係者がいらっしゃるとわかりました。ただ、SDGsにおいてすべての関係者の視点を一致させるのは容易ではないかと考えますが、その点について意識されていることがあれば、お聞かせいただけますでしょうか。

加渡先生：私の個人的な見解ですが、地方の経済を活性化するためには、SDGsとエシカル消費が極めて重要な要素だと思っています。SDGsとエシカル消費を活用することは、地域内のヒトやモノ、資金、情報、資源が持続的に循環し、かつ地域の文化と伝統を大事に育てることに結び付きます。

そのため、地域の活性化や地方の振興においては、エシカル消費が大きな役割を果たすと考えています。この観点を皆さんと共有することが、重要な鍵となるのです。

過去にはエコやロハスなど、さまざまな呼称が存在しましたが、なぜ「エシカル」の言葉を用いるのかという点について、私は次のように捉えています。エシカルという言葉は、地域全体の持続可能な発展や文化の尊重に焦点が当てられています。この理念が、地域活性化や地方の振興を考える上で重要な観点となっていることから、「エシカル消費」はこれまでの多様な呼称を包摂するものと認識しております。

松重学長：おっしゃる通りだと思います。今後、中小規模の私立大学や国立大学も含めて、大学の存在自体が見直される時代となるでしょう。その中で大学は、若い世代による地域の活性化や継続が非常に重要です。地域に自然や伝統文化があり、その精神を尊重し発展させていくエシカルのアプローチは、大学の在り方を模索する際の重要な鍵となるでしょう。

–なるほど、ありがとうございます。では、学生の皆さんが、講義の前後や入学から卒業までの間に意識の変化や成長を感じることはございますか？

加渡先生：エシカルやSDGsにおいて重要なのは、当事者意識を持つこと、自身の立場でものごとを考える姿勢、そしてその考えを実践に移すことです。

授業の中で行ったアンケートによりますと、授業を受ける前の学生の中には、「消費者教育には縁がない」「エシカルって何だろう」「SDGsの内容がよく理解できていない」といった声が聞かれました。しかしながら、授業を通じて学ぶ中で、「これもSDGsの一環だ」「新しい観点を知ることができた」という気づきが生まれ、最終的には「学生生活もSDGsやエシカルの重要性と関わりがある」「私にもできる具体的な取り組みがある」というような意識の変化が見受けられました。

松重学長：本学の学生の中で地元出身者が7割を占める状況ですが、大学に入学して初めて地元の特性や魅力を深く理解したと感じる学生の声も多く聞かれます。県内においても、未だ足を踏み入れたことがない場所が存在するという事実に驚く学生も少なくありません。

そのため、私たちは地域教育の一環として、実際の現場に学生を連れて行く取り組みを行っています。例えば、上勝町における「葉っぱビジネス」の取り組みを挙げることができます。このプロジェクトでは、お年寄りの方々が葉っぱを東京地区や京都の料亭向けの食材として提供することで、年収800～1,000万円にもなる事例があります。

こうした身近な事例を通じて、日常の中に潜む新たな価値観や地域産業の可能性について学ぶ機会を積極的に提供しております。こうした取り組みが学生の意識に影響を及ぼし、将来的には地域社会を支える一員としての役割を果たす学生が増えていくことが期待されます。

ちなみに、就職先においても地元が7割以上を占めています。また、スポーツ関連で県外や海外から入学する学生も少なくありませんが、徳島の魅力に触れて徳島にゆかりを持つ学生が増えています。地域との深い結びつきを持つ大学として、こうした成果を実感しております。

これらの取り組みを通じて、目に見えない形であるかもしれませんが、SDGsやエシカルなどの根本的な価値観を学ぶことも、私たち大学の重要な使命の一環と位置づけております。

高校生へのメッセージ

–では最後に、高校生に向けてお伝えしたいメッセージがあればお願いします。

加渡先生： SDGsやエシカルを勉強して地域で活動したいと考えていらっしゃる高校生の皆さん、ぜひ四国大学へ。あなたをお待ちしております。

松重学長：私たちの大学は学ぶ場所でありながら、ただ教科書的な知識だけを学ぶ場所ではありません。未来の大きな流れの中でサステナビリティが重要な役割を果たし、時代によって多様な側面が浮かび上がることでしょう。その根幹を学ぶ機会や場所を提供し、皆さんと共に成長していけることを楽しみにしています。皆さんのご参加を心からお待ちしております。