女学院大学大学院について

東洋英和女学院大学大学院は、高度専門職業教育を目指し、男女を問わず社会人や新卒者に幅広い知識と柔軟な視野を提供する学びの場です。社会人向けに特化したカリキュラムとサポート体制を備え、夜間や週末にも対応しているため、働きながらでも効率的に学びを継続できます。

「人間科学研究科」と「国際協力研究科」に分かれ、各分野でトップクラスの専門家が実務に基づく指導を提供しています。特に「国際協力研究科」では、サステイナブルな国際ビジネスや経済に注力した「サステイナブル国際協力コース」を用意し、持続可能なビジネス戦略の構築に役立つ知識を習得できます。

また、キャリアに応じて学びの時期やペースを柔軟に調整できるセメスター制や、修士論文の代わりに「研究成果」を用いた修了認定など、実務に直結する成果を重視した制度も導入しています（臨床心理学領域を除く）。東洋英和女学院大学大学院は、社会で活躍するための問題解決力を養うための質の高い学びの場として広く門戸を開いています。

日本社会の課題に対応する大学院設立の歴史的背景

― 貴学が大学院教育を始められた経緯について教えてください。

河野 毅教授（以下、河野教授）：本学の大学院は、1993年、当時の文部省の要請に応え当時としては数少ない社会人が学びやすい環境を提供することを目的として設立されました。

女性の社会進出は今から30年以上前に始まっていました。特に80年代に入ってから、4年制大学に進学する女性が増加していたと思います。

女性の社会進出を促進するために男女雇用機会均等法なども導入されていきましたが、社会には依然として女性の役割に対する固定観念が残っており、出産や子育ての負担が女性に偏るといった傾向は今でも強くあります。

こうした背景も含め、本学は東洋英和女学院大学設立の1989年に続く形で今の大学院を設置したのです。ただ、門戸は男性にも開かれており、現在は男女共学です。

さて、私が研究科長を務めている国際協力研究科ですが、当初は、冷戦終結後の国際情勢の不透明な変化に対応し日本が国際社会でより積極的な役割を果たすための研究をする目的がありました。当時日本は、予算が潤沢にあった政府開発援助（ODA）などを通じて積極的に国際社会に貢献していました。

しかし、近年の日本では内向きの傾向が強まり、ODAも財政的な制約があります。そこで、本研究科は、こうした先行きが見えづらい状況の中で、「日本のみならず世界のあり方」を真剣に考える場になりました。

― 女性の社会進出が進むなど、世の中の変化に対応するために、社会全体として例えばどのような取り組みが必要なのでしょうか？

河野教授：私たちは、世界の多極化と言われる、冷戦終結後に米国の一極集中の時代を経た今の複雑な国際情勢を理解する課題を突きつけられています。特に、各国間の協力不足が温暖化や難民問題など世界的な課題を悪化させています。これら地球規模課題と呼ばれる課題の解決のためには国際社会が協力する必要があります。

しかし、現状を見ると国際社会の一致した協力関係が崩れており地球規模課題に取り組む体制も崩れてしまっています。国連事務総長の総会スピーチを読むと、国家間の協力を目的に設置された国連の舞台で協力関係構築のための努力が不在であると強く警鐘を鳴らしています。

もちろん、地球規模課題の解決のためには国家間の協力だけでなく、国民間、さらには国内での国民間の協力も必要です。例えば、日本に在留する外国人にとっては言語の壁が十分な医療サービスを受けるために大きな障壁となります。私たちにとっても難解な医学用語の日本語は、外国人患者が十分な医療サービスを受けることを困難にしています。

この言語の問題だけを考えても、病院内だけ見ても幹部職員、医師、看護師、事務職員の連携が必要で、さらに病院外の地方自治体、地域の医師会、労働者を雇用する企業など、様々な主体が協力することが求められます。

このように、グローバルな現代社会では、国内外で様々な分野で人々の「協力」が求められています。かつて狭い意味で理解されていた国際協力は、豊かな国が途上国を援助することを指しました。

一方、ますます先が見えにくい現代では、地域社会や国際社会において多くの人々が協力し合い、次々と出てくる新しい課題に共に取り組むことが重要です。本学の国際協力研究科は、このような社会の変化に対応できる人材育成を進めています。

知的好奇心を育む大学院の使命と未来を見据えた教育支援

― 社会の変化に対応できるような人材を育成するために、貴学ではどのような教育や機能を提供すべきだとお考えですか？

河野教授：本学では、「リカレント教育は一つのテーマを学びながら自分自身を成長させ、自らが渦を巻くように上昇していくプロセス」であると捉えています。我々の役割は、時代に合わせてその成長と上昇を支援することです。

皆さんも、ニュースを見ていて「なぜ？」と疑問に思うことがあるでしょう。例えば、世界で起きている悲惨な事件や戦争、政府の方針と現実のギャップなど、さまざまな疑問が湧き上がってくるはずです。こうした疑問や関心こそ、まさに「知的好奇心」です。本学では、そうした疑問を解き明かすための手がかりを得る支援をしています。

知的好奇心には終わりはありません。学べば学ぶほどに新たな疑問が生まれ、知りたいことは増えるものです。また、学びを進めると情報源も刻々と次へ次へと進んでいきます。最初はネットニュースからかもしれないし、それが徐々に学術論文など、より専門的で確実な情報源へと上昇していくのです。

大学院の役割の一つ目はこうしたさまざまな知識へのアクセスを提供すること、二つ目は得た知識を整理し、論理的に説明する力をつける皆さんを支えることです。プレゼンテーションや、授業での発表、論文や研究課題執筆を通して、これらの能力は上昇する渦巻きのように洗練された成果になります。

つまり、知的好奇心を持つ学生が深い知識と論理的な思考力を身につけ、精密に整理された考えを他者に伝えられるようになる。それが、私たちの大学院が目指すところです。

ちなみに、国際協力研究科における現在の受講生の8割は社会人、残り2割は大学からそのまま進学してきた学生です。社会経験が長い人ほど、情報収集や学習方法に慣れていない場合もあります。たとえば図書館の利用方法一つをとっても、過去から大きく変化しています。情報収集能力やプレゼンテーション能力を向上させるためのサポートは不可欠です。

社会人学生は、仕事と学業を両立させるため、非常に忙しい日々を送っています。ですから私たち教職員は、学生の皆さんが平日の夜や土曜日など、限られた時間の中で最大限の学習効果を得られるよう、サポート体制を整え、皆さんが自己成長を遂げられるよう支援しています。

― 受講生の方々は、どのような目的やニーズから受講されているのでしょうか？

河野教授：例えば、50代の女性管理職の方が数名いらっしゃいます。彼女たちは、人事や財務など多忙な業務をこなした後、夜はそれぞれの専門分野を深めるために大学院の授業に臨んでいます。仕事から勉強への切り替えは大変ですが、知的好奇心がエンジンとなり、学びを前進することで生まれる新たな知識への欲求がモチベーションに繋がっているようです。

私たちの役割は、まさにこうした社会的ニーズに応えることです。特に、短期大学を卒業した世代の女性は多く、結婚や子育てを経て、新たな学びの機会を求めている方は少なくありません。社会の変化を見て「なぜこうなるんだろう？」と疑問を抱く方々に、学ぶ機会を提供することが求められているのです。

もちろん、男性にも同様のニーズがあります。例えば、男女問わず将来管理職や昇進を目指す方々は、特に「説明力」が必要です。国際的なビジネスシーンでは、為替の動きや各国の市場状況などはもとより世界情勢を正確に把握し、さまざまなデータを用いて複雑な世界情勢を自分のキーワードで短く分かりやすく説明するスキルが不可欠です。本学の大学院では、そうした説明力を養うための教育を行っています。

― 大学院で学んだ知識やスキルを、受講生の方々はどのように活かされていますか？

河野教授：昇進やキャリアアップを目指す方が多い印象です。最近では、修士号を取得すると給与に手当が加算される会社も増えており、月額数万円の昇給が平均的です。

以前は、こうした修士号加算は理系の職業に多く見られましたが、近年では文理を問わず修士号を持つことが評価されるようになりました。文理融合と言われて久しいですが、世界が協力しないと解決が難しい地球規模課題や、国内での異文化交流など、文系理系を問わず高度な能力を求める社会に日本がなってきたのだと思います。もちろん、基本給に加算されると、当然ながらボーナスも大きく変わっていきますよね。

昇給だけでなく、修士課程で学んだ専門知識を活かし、希望する部署に異動する方もいます。たとえば国際的な事柄を研究し、のちに海外赴任を果たした男性もいらっしゃいました。

最近では「ジョブ型」の働き方が進んでおり、自ら「こういったスキルがあるので、こういう業務をしたい」とアピールすることが重要になっています。修士課程での学びを通して自己研磨し、自己主張する力も養われ、希望するキャリアへ繋がるケースも少なくありません。

「エンパワーメント」を提供し、社会全体の質向上を目指す

― リカレント教育を通じて、社会全体の質の向上を目指されている印象を受けました。具体的には、例えばどのような社会課題を解決したいと考えていますか？

河野教授：少し大袈裟に言えば、私たちは誰もが自信を持って生きていくことを目指しています。その自信は、周囲にも良い影響を与えるものです。子どもが自信に満ちた親の姿を見て育つことと同じように、社会でも自信を持つ人が増えれば、社会全体の質が向上していくでしょう。これは波及効果とも言えますが、人と人、国と国が協力するための基礎だと考えています。

その結果、私たちの社会がさらに豊かで責任感を持ったものになることを目指しています。これを英語では「エンパワーメント」と言いますが、私たちの役割はまさにこの時代にあったエンパワーメントを提供することです。

たとえば、温暖化問題は今後ますます深刻化すると言われています。毎年夏の暑さが増していることは止められない状況であり、自分たちの子どもや未来の子どもたちがどのような環境で生きていくのかと考えると、不安に感じるのは自然なことです。

世界各国で温暖化対策を試みていますが、国ごとのエネルギー事情には大きな違いがあります。例えば、途上国ではまだ火力発電に頼らざるを得ない現実があります。先進国が「火力発電を禁止」と言っても、過去100年もの間、火力発電からの二酸化炭素を排出し続けた日本やアメリカが、途上国が主張する不公平さにどう応えるのか。このように、国内だけでなく国際的にも、協力しなければ解決できない課題はたくさんあります。

こうした課題を解決するためには、協力が不可欠です。国家間で協力しなければ温暖化対策は進みませんし、国内の地域単位でも市役所、市議会、病院、学校などが協力しなければ、多くの課題は解決しません。

だからこそ、私たちの大学院では、協力の本質を深く考え、実践的な解決策を探る場としての役割を担っていると感じています。

― 貴学の大学院では、具体的にどのようなことを学べるのでしょうか？

河野教授：本学の大学院国際協力研究科では、多様な授業を提供しています。例えば「社会科学研究手法」では、社会を多角的に分析するための知識とスキルについて学びます。統計の手法を含め、社会現象を客観的に分析する方法を学ぶことができます。

▼東洋英和女学院大学大学院HP
授業のご紹介「社会科学研究手法

また、国際的な問題についても深く掘り下げています。北朝鮮の武装化などに見られる安全保障上の脅威や、移民・難民対策など、現代社会が直面する課題を題材に、その背景にある要因や、国際社会の対応を学びます。

さらに、地球環境問題に関する授業も充実しています。新型コロナウイルスの流行前から開講していた保健医療政策やパンデミックに関する授業では、パンデミックの影響を踏まえた医療政策を学びます。

そして、近年の台風の強化や激しい豪雨による洪水は、温暖化による海水温の上昇が一因とされていますよね。これからも続くであろう自然災害への対策など、次々と新たな課題が生じています。防災という具体的な協力関係が必要な分野について学ぶ授業もあります。

このように、これまでの経済的にも政治的にも社会秩序が急速に変化し、世界各国がますます内向きになり協力関係を後回しにするという予測困難な課題が次々と発生する時代に、学生の皆さんには「なぜ協力しないのか、するのか？」を考え、本学で情報収集力や説明力を養い、社会で活かしていただけると嬉しく思います。

▼東洋英和女学院大学大学院HP
研究科紹介MOVIE

働きながら学ぶ「コア・レビュー」が生み出す価値とは

― 様々なバックグラウンドの方が入学されているとのことですが、入学資格に特に制限はあるのでしょうか？例えば、学部歴や職歴に関する要件などはありますか？

河野教授：本学の大学院では、入学要件として学部歴や職歴を指定していません。大学卒業後すぐに入学した23歳の学生や社会経験豊富な50代・60代の方、公務員や自衛官の方もいらっしゃいます。短期大学を卒業された方も、審査に通れば受験資格が認められ、実際に短期大学卒で修士課程に入学して学んでおられる学生もいます。

学生の多様性は、受講される方にとってプラスになることはもちろん、私たちにも大きなメリットがあります。私たちの大学院は少人数制で、5人から10人程度で授業を行っているため、多様なバックグラウンドを持つ学生が集まることで、授業は活気あふれるものになり、非常に価値のある議論になります。実際の社会もさまざまな考え方や経験を持つ人たちによって構成されているため、こうした経験の共有は大切です。

― 特に社会人の方々の中には、働きながら学び直すことに高いハードルを感じている人は多いのではないかと思います。このハードルについてどのようにお考えでしょうか？ 

河野教授：確かに、長年働いてきた社会人の方にとって、不安を抱くことは多いでしょう。

たとえば、大学院への進学は、4年制大学で卒業論文を書き、修士課程で修士論文に取り組み、さらに博士課程へと進む流れが一般的です。しかし、働きながら2年間で修士論文を完成させるのは非常に大変です。アンケート調査やフィールドワークを行う時間も費用も限られて、ハードルはもっと高くなります。

そこで本学の国際協力研究科では、社会人向けの新たな学びの選択肢として、2年前から「研究成果（コア・レビュー）」（以下「コア・レビュー」という）という制度を導入しました。

コア・レビューは「国際協力研究科が指定するリーディングリストの中から、指導教員の指示のもと、学生の研究意図を考慮した課題図書を選抜し、その要旨ならびに学術的価値を論理的に説明し、今後の探究の可能性に言及するものであること。」と定義しています。毎学期、履修する授業で使用する課題から図書を選抜して、自身の興味に合わせて議論をまとめるというものです。修士論文の先行研究レビューに似ていますが、2年間で4本のレビューを完成させると自分の一貫した考え方（核）が纏まってきます。修士論文の提出に代わりコア・レビューの提出で最終試験に合格すると修士号を取得できます。

たとえば、私が指導する学生は、ドイツに長く住んだ経験からドイツに関心を持っています。1年目の前期はドイツの近代政治史を学習しドイツがEUで果たしている役割についてレビューを書きました。1年目の後期はドイツという国家の思想について、執筆中です。これらを踏まえて来年度はドイツの国際的貢献に関する図書を読み、レビューを書く予定です。

各レビューの内容は、指導教授と相談しながら進めていきます。各学期に少しずつ深掘りしていくことで全体像を把握し、自身の研究テーマを確立していきますが、この過程は自らを知る過程でもありますので、自分自身の成長の過程が具体的に見えて楽しいと思います。

このコア・レビュー制度は、社会人の方々が、自分のペースで学びを深め、修士号を取得できるという点において大きなメリットがあります。4度にわたるレビューの執筆の過程を通じて、論理的な思考力や表現力を養います。イメージとしては「お団子」を想像してください。4つのレビューが一つ一つのお団子で、それを纏める「串」がご自身の「核」となる視点です。一つ目の団子の執筆では見えなかった自分の視点が、追加の団子を並べて刺していく過程でぐんぐん明らかになっていきます。我々教職員はその過程を支えるのです。

また、厚生労働省の「専門実践教育訓練給付金」という、2年以上働いて社会保険料を支払っている方は学費の一部が還付される仕組みがあり、本学にもこの制度を利用されている方が半数以上いらっしゃいます。学費に関するハードルは、こうした制度を活用すれば少しでも緩和できるかもしれません。

― 全国から受講できるとのことですが、遠隔地の受講生へのサポート体制はどのように整えていますか？

河野教授：現在、国際協力研究科は、対面でもオンラインでも受講できるハイブリッド方式を採用しています。教員は特別な事情がない限り対面で授業を行っていますし、受講生の中には海外のマダガスカルから受講している方もいらっしゃいます。

キャンパスは六本木にあり、都心で働く方には通いやすい立地です。働きながら勉強に時間を割くことは大変ですが、「2年」という限られた期間があることで、その時間を「集中して学ぶ時期」として捉えているようです。

さらに、コア・レビューを導入することで、学習の進捗を定期的に確認し、モチベーションを維持できます。延ばし気味になってしまう学びの計画を着実に進められることも、利点の一つですね。

また、社会が急速に変化している今、自己成長を続けることは非常に重要です。学習成果が目に見える形でつかめ、それはモチベーションの維持にもつながるため、自己の学びを巻き込んで渦巻きのように上昇していく自分が見られるのは楽しいものです。

現在の日本では、リスキリングやリカレント教育が単なる労働力の強化として捉えられる傾向が強いですが、私たちが目指すのは、単なる労働力ではなく、受講生が社会の一員として、より豊かな人生を送れる「人」になることを支援することです。それはひいては個人の成長だけでなく、日本のみならず世界の活性化にもつながると考えています。

今後の展望

― 貴学のリカレント教育に関する今後の展望について教えてください。

河野教授：近年、世界はグローバル化が進みながらも、同時に保護主義や内向き志向が強まるなど、複雑な状況となっています。2008年のリーマン・ショックの頃から、各国は自国の利益を優先する傾向が強まり、国際的な協力体制は揺らいでいると言えるでしょう。

こうした傾向の例としては、アメリカでのトランプ政権の誕生と同氏の再選、イギリスのEU離脱、2011年からの中東の様々な紛争による大量の移民・難民の発生が反移民政治を引き起こしたことなどが挙げられます。この内向き・協力しない、という傾向は現在も続いています。

日本も少子化や労働力不足に直面し、90年代後半から外国人労働者の受け入れを始めましたが、労働力の提供だけの外国人ではなく家族もいるし地域社会で共に生きる人々であることがわかってきました。外国人の子供達に教育機会の提供する時に、言語の壁だけではない多文化共生の複雑さは依然として目前にあります。この様に、私たちの日本社会はかつてないほどの変化を迫られています。

この状況に不安を感じる方は少なくないでしょう。さらに、日本では地震などの災害も頻繁に発生し、南海トラフ地震の懸念やパンデミックの脅威も重なり、温暖化は継続し、将来の子どもたちはさらに厳しい状況に直面する可能性があります。将来の世代が引き継ぐ世界は複雑なので、私たちにはその背景を理解し、説明する責任があります。

情報があふれる現代だからこそ、正確な情報をきちんと発信し、理解を深め、行動を促す連鎖が必要です。そのためにも、私たちの重要な使命は、まずは信頼できる情報を探し出すスキルを育むことです。そして、その情報を論理的に組み立て、他者に説明できる能力を養うことです。複雑な課題について説明し、適切な対策を提案できる「人」の育成が必要なのです。

リカレント教育は、社会の単なる労働力の強化ではなく、社会に良い影響を与えるものにならなければなりません。私たちが教育しているのは、労働者ではなく「人」です。この視点を大切にし、今後もその人のためになる教育を提供していきたいと考えています。