愛媛大学の紹介

愛媛大学は、1949年に設立された、愛媛県松山市に本部を置く国立大学です。7つの学部（法文学部、教育学部、社会共創学部、理学部、医学部、工学部、農学部）、6つの研究科と2つの学環（人文社会科学研究科、教育学研究科、医学系研究科、理工学研究科、農学研究科、連合農学研究科、医農融合公衆衛生学環、地域レジリエンス学環）、文部科学省の共同利用・共同研究拠点に認定された3つの先端研究センターを含め、5つの研究センター​​を擁し、多様な学問分野をカバーしています。

教育・研究・社会貢献の3つの柱を基盤に、質の高い教育と先端的な研究を推進し、地域社会との連携を深めています。学生には実践的な学びの機会を提供し、国際的視野を持つ人材の育成に注力しているほか、持続可能な社会の実現に向けたSDGsの取り組みも積極的に行っています。

愛媛大学は、大学が掲げている方針に基づき、地域に根ざした教育と研究を推進し、地域社会と共に成長することを目指しています。学生の国際交流や地域貢献活動も盛んに取り組まれており、地域社会との強い結びつきを持ちながらグローバルな視点を持った教育が行われています。

地域貢献とグローバル視点を融合する愛媛大学の「グローカル」な活動

― 愛媛大学がSDGsに注力されている目的やきっかけについて教えてください。

愛媛大学SDGs推進室長 高橋 真教授（以下、高橋教授）：愛媛大学は、「学生中心の大学」「地域とともに輝く大学」「世界とつながる大学」を創造することを基本理念に、「地域を牽引し、グローバルな視野で社会に貢献する教育・研究・社会活動を展開する」をビジョンに掲げ、さまざまな活動を展開しています。

本学は地方国立大学として、地域連携とグローバルな視点を取り入れた、特色ある教育研究活動を進めることを方針としています。本日同席している小林先生はこれを「グローカル」と表現しており、このグローカルな活動も本学の強みの一つです。

本学は、複雑化・深刻化する現代社会の課題解決において、SDGsが重要な指針となることに着目していました。そこで、現学長である仁科 弘重氏（2019年当時は理事・副学長（社会連携担当））の働きかけをきっかけに、2019年10月に全学的な組織として「SDGs推進室」を立ち上げました。

これにより、各教員のSDGs活動を組織化し、本学全体の取り組みとして推進しています。現在は、教育・研究・社会貢献のあらゆる面で、地域と世界をつなぐグローカルな活動を積極的に進めています。

― SDGs推進室の目的や役割について教えてください。

高橋教授：SDGs推進室には、現在7学部6機構から38名の教員が在籍しており、学内のSDGsに関わる人材を受け入れ、様々な活動を支援する役割を担っています。また、各学部・機構との連携を深め、学内にあるSDGsの情報を収集・集約し、本学の活動として外部へ発信することが大きな目的となっています。SDGs推進室は、さらに3つの役割を担っています。

1つ目は、学内におけるSDGs推進活動の土台作りです。情報の集約と、それに基づいた組織作りを推進しているほか、大学内外の方々を対象としたSDGsシンポジウムを開催しています。

2つ目は、地域や世界に向けたSDGsの啓蒙・活動の実施です。愛媛県内の自治体と連携し、例えば各協議会への参画や、職員向けSDGs講演会および啓蒙・活動を行っています。

3つ目は、本学の活動成果の発信です。直近の課題は、学内で集約した情報や活動成果を、今よりもさらに組織的かつ社会的にインパクトのある形で発信していくことです。大学と地域の連携を強化し、効果的なSDGs推進活動を目指していきたいですね。

― では、最近では特に自治体や関係者の方々との連携を強化されているのでしょうか？

高橋教授：そうですね。本学は理念にも「地域貢献」を掲げており、地域との連携に積極的に取り組んでいます。最近では、松山市をはじめ、西条市、新居浜市など、愛媛県内には内閣府「SDGs未来都市」に選定された自治体が増え、SDGsへの関心と取り組みが活発化しています。そこでは本学のSDGs推進室メンバーが地域の協議会の会長や理事長、幹事長を務めるなど、積極的に参画しています。

▼ SDGs未来都市・自治体SDGsモデル事業選定都市一覧、取組事例
内閣官房デジタル田園都市国家構想実現会議事務局(内閣府地方創生推進事務局HP)

― 学生が主体的に活動できる場も設けられているのでしょうか？

高橋教授：もちろん、学生が参加できるプロジェクトもあります。
例えば、道後温泉がある地域を中心とした地域活性化に取り組む「持続可能な道後温泉協議会」では、「ひみつジャナイ基地」という、学生はもちろんさまざまな方を対象とした活動拠点が設けられています。

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ひみつジャナイ基地(持続可能な道後温泉協議会)

学生はこの基地を拠点として、SDGsに関する活動や地域住民向けイベントの企画・運営、アルバイトなどに従事しています。今後は、さらに多くの学生が参加できるよう、地域自治体との共同活動を拡大していきたいです。

愛媛大学のSDGs教育で深まる 学生の知識と交流

― 貴学ではSDGsに関する学部共通教育科目を開講されており、教育でも力を入れていることがうかがえます。学生の方々はどのような姿勢で取り組まれていますか？

愛媛大学SDGs推進室 副室長 小林 修教授（以下、小林教授）：本学では、単位認定される科目として、卒業するのに必要な必修科目である「Beyond SDGs ～ポスト2030年の持続可能な未来～」と、選択科目としてで履修できる「SDGsーグローカル未来創成入門」の2つを設けています。

前者は全学必修科目のため、本学の学生約1,800名が2年生後期に履修しています。後者は卒業要件には含まれませんが、毎年約60名の学生が履修しています。積極的に履修している学生の多くは、小中高で学んだSDGsに関する知識を大学でさらに深めたいという意欲を持っているようです。また、中には本学独自の「修了認定」制度（環境ESD指導者養成コース、SUIJIサービスラーニング・プログラムコース）を活用し、卒業後の進路に繋げたいと考えている学生もいます。

さらに、近年は新型コロナウイルス禍で活動を制限されてきた学生が入学している影響もあり、異なる学部・学科の学生と交流する機会を求める学生が、グループワークやフィールドワークの機会を求めた履修も増えています。

「SDGsーグローカル未来創成入門」では、毎回異なるメンバーでグループワークを実施するため、積極的に交流を図る学生の姿が見られますね。私が出す課題に全員で取り組み、成果発表を行うことで、互いに知識を深めています。

― 授業が進むごとに、発表内容の充実やディスカッションの活性化は見られますか？

小林教授：そうですね。「SDGs-グローバル未来創成入門」は主に1年生が履修しており、大学入学当初の緊張感や期待感を抱えながら、SDGsという共通テーマを用いたグループワークを進める中で、学生間の交流が活発になっていきます。

例えば最近では、オンラインホワイトボード「Miro」を活用し、学生が普段購入している商品や食品の原材料が世界のどこから調達され、どのような人々によって自分たちの手に届くのかを調べ、様々な製品のサプライチェーンとLCA（ライフサイクルアセスメント）について探究し、SDGsと関連付けて発表してもらいました。

また、SDGs推進室では、学生団体を立ち上げることで教員だけでなく学生も巻き込み、SDGsへの貢献度を向上したいという構想を、設立当初から持っていました。しかし、教員から一方的に学生団体を立ち上げても、活動の持続性が担保できないでしょう。

そこで、数年をかけて学生に呼びかけ、学生の反応を見ていたところ、今年3月に学生有志によって立ち上がった学生団体が、愛媛大学SDGs推進室公認学生団体『愛媛大学SDGs学生推進室「だいだい」』です。

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愛大学生×SDGs 『愛媛大学SDGs学生推進室「だいだい」』始動！(ehime-u.ac.jp)

学生主体のSDGs活動を推進する『愛媛大学SDGs学生推進室「だいだい」』

― 「だいだい」について、詳しいご紹介をお願いします。

小林教授：「だいだい」は、SDGs推進室と学生が連携し、学生主体でSDGs活動に取り組む団体です。現在は、学生たちが自ら考案した活動とSDGs推進室の教員が立ち上げた活動に参加することを中心に活動しています。

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愛媛大学SDGs学生推進室「だいだい」 公式Instagram

とはいえ、学生が得られる情報量は限られているため、顧問を務める私だけでなく、SDGs推進室にいる教員が対外活動などを提案し、学生の活動の幅を広げられるよう努めています。

設立から間もないため、まだ試行錯誤の段階ではありますが、今後1年間で活動内容を具体化していくことを見据えて活動しています。

― 「だいだい」には、どのような学生が集まっているのでしょうか？

小林教授：文理融合型で地域の課題を取り上げる社会共創学部、農学部、工学部など、さまざまな学部から学生が集まっています。中でも、現時点では社会共創学部の学生が特に多いです。
次いで、環境問題に関心を持つ農学部の学生や、技術やコンピュータだけでなく環境問題にも関心を持つ工学部の学生が参加しています。

また、一部の学生は、本学が加盟している国連大学SDG大学連携プラットフォーム（SDG-UP）が運営している「国連SDGs入門 ―「行動の10年」のためのサステナビリティの学び」を履修し、そこで出会った他大学の学生がSDGs活動に積極的に取り組んでいる様子に刺激を受け、参加してくれていますね。

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国連大学SDG大学連携プラットフォーム(SDG–UP)

― 学生に興味関心を持ってもらったり、参加を促進したりするために、どのような工夫をされていますか？

高橋教授：学生の参加促進については、小林先生が特に力を入れて取り組んでおり、その成果は確実に表れていると感じています。本学が提供しているSDGs教育やプログラム自体も、地域自治体との連携活動への関心を高めるきっかけの一つになっているようです。

本学には従来の学生ボランティア組織「愛媛大学スチューデント・キャンパス・ボランティア（SCV）」もあり、環境活動や障害者支援などに取り組んでいる学生は少なくありません。今後はこれらの団体との連携も強化し、さらに多くの学生が地域貢献活動に参加できる環境を整備することが学生の参加促進につながるだろうと考えています。

愛媛大学が展開するSDGs研究プロジェクトの多様性

― SDGsに関する研究活動の中で、学生が関わることのできるプロジェクトには、どのようなものがありますか？

高橋教授： 本学は愛媛大学附属高校との高大連携活動に力を入れており、高校生向けの高大連携科目「課題研究I/II」では、SDGsに関連するテーマを積極的に取り上げています。附属高校は文部科学省「研究開発学校」に指定され、学びの深化に取り組んでいます。

専門知識を持つ本学の大学教員が指導しており、高校生は研究成果を論文にまとめ、発表会で発表しています。学生の中には、高校卒業後は本学に進学し、課題研究で培った経験を活かして研究を深める方もいますね。

小林教授：私も附属高校を訪問し、本学に興味を持ってもらう活動をしています。
また、連携の対象は高校生だけでなく、高校教員の方も含まれます。教員の中には、SDGsに関する専門知識に不安を感じる方も多いようです。大学教員が指導や支援することで、高校生がより深い研究に取り組めるようサポートしています。

高橋教授：本学におけるSDGs関連の研究プロジェクトは、他にも多数あります。

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愛媛大学✕SDGsリーフレット(pdf)

例えば、農学部にある私の研究室では、「生分解性潤滑油（環境中で分解しやすく、土壌や生物に優しいオイル）」の開発に学生が参加しています。廃食用油を原料とした潤滑油は、地元企業とのコラボレーションによるクラウドファンディングも実施し、地域の林業関係者に配布等を行って、普及活動を行ています。

法文学部の和田ゼミナール（経営管理論専攻）では、ゼミ生が企画した「SDGsなみかん風呂」を実現し、地域の特産品である柑橘類のフードロス削減に貢献する取り組みとして注目されています。

農学研究科では、地域の養殖業の持続可能性向上を目指した研究を進めています。愛媛県で盛んなタイやブリの養殖には、生餌の使用が資源問題を引き起こすという課題があります。そこで、昆虫を餌として利用する持続可能な養殖システムの開発が進められており、地元の石油会社とのコラボも実現しています。

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愛媛大学大学院農学研究科 寄附講座「昆虫の飼料利用科学」「昆虫を原料とした飼料によるマダイの養殖実証試験の開始」に関する記者会見の開催について(ehime-u.ac.jp)

ほかにも、有機農業の専門教員によるキャンパス内ガーデン作りや、学生団体「だいだい」による有機農法を活用してキャンパスの生物多様性を向上する「愛媛大学マルチスピーシーズ・キャンパス」の実現に向けた活動も展開されています。

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Ehime University Multispecies Campus / 愛媛大学マルチスピーシーズ・キャンパス

― これらの活動は、全学的にも支援されているのでしょうか？

高橋教授：地域社会と連携した教育・研究を推進するため、大学全体で支援費を設けています。実際に各学部や研究室の教員がこの支援制度を活用し、SDGs関連のプロジェクトを立ち上げているんです。

SDGs推進室でも活動支援のための支援金を交付しており、地域連携や学生教育をメインとしたプロジェクトを年間で10件前後推進し、研究活動への参加や主導研究として成果を出す機会を提供しています。

SUIJIプログラムを通じて得られる異文化体験と学び

― 愛媛大学は、国際連携にも積極的に取り組まれているとうかがいました。具体的には、どのような活動があるのでしょうか？

小林教授：私は2006年頃から、ESDに基づいたカリキュラム開発「環境ESD指導者養成カリキュラム」に取り組んできました。SDGsの提唱前から、国際版カリキュラムの必要性を強く感じていたんです。

2009年に農学部から国際連携推進機構に異動となったあと、2012年に文部科学省の「大学の世界展開力強化事業」に応募した事業が採択されたことを受け、環境ESD指導者養成カリキュラムをモデルとした国際協働教育プログラムとして「SUIJI（Six-University Initiative Japan Indonesia）サーバントリーダー養成カリキュラム」を通じた日本・インドネシア双方向の学生交流を立ち上げました。

2019年にはSDGsに貢献する人材を育成することを目指し、カリキュラムの内容を改訂しています。

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文部科学省 平成24年度「大学の世界展開力強化事業〜ASEAN諸国等との大学間交流形成支援〜」に本学申請のプログラムが採択されました(ehime-u.ac.jp)

SUIJI事業では、インドネシアの大学生（ガジャマダ大学、ボゴール農業大学、ハサヌディン大学）と日本の大学生（愛媛大学、香川大学、高知大学）が、愛媛県南予地域の農山漁村地域にある公民館等などで寝食を共にしながら、地域の課題や可能性をSDGsの視点から調査・分析し、住民の方々にフィードバックを行っています。もちろんインドネシアでも同様のプログラムを実施しており、学生は双方向で異文化交流を体験することができるのです。

約12年間で、SUIJI事業では411名の学部生をインドネシアへ派遣し、336名の学生をインドネシアから受入れました。大学院では23名の学生をインドネシアに派遣し、94名の学生を受け入れています。

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インドネシアとの学術交流｜SUIJI 事業概要

SUIJI事業の特徴の一つは、学生たちがチームを組んで活動することです。まずはインドネシアの学生が日本で日本の学生と活動し、その後、インドネシアで活動します。

この「国内留学」とも呼ばれるプログラムを通して、日本の学生が感じている海外留学へのハードルが下がります。その後は現地を訪れ、異文化に触れ、先進国と新興国の異なる課題や可能性、少子高齢化社会の日本と人口増加が続くインドネシアの対比など、世界共通のSDGs課題について深く考える機会を得ているのです。

― これは全学年・全学部を対象としたプログラムですか？

小林教授：1年生から4年生まで共通教育選択科目として履修できますが、主に全学部の1年生から2年生が中心です。大学では専門性の高い学習機会の提供が重要ですが、大学1年生から2年生が大学での研究の方向性や卒業後の進路を考える上では、専門知識の習得よりも前に、実体験を通して意識やマインドセットの転換を促すことが重要だと考えています。

最近では、Z世代やα世代と呼ばれる学生たちと意見交換をしていると、彼らはSDGsに対して非常に高い意識を持っていると感じます。気候変動などの問題を自分事として捉え、真剣に取り組んでいるのです。私たち教員も学生と共に学び、成長していく必要があると感じています。

今後の展望と学生へのメッセージ

― これから新たに始めたいことや注力した領域など、今後の展望を教えてください。

小林教授：私自身は、過去に経験したネパールでの研究調査活動を通じてマインドセットが大きく変化しました。学生にも同様の機会を提供したいと考え、若手教員だった頃からその経験を活かしたさまざまな取り組みを実践してきています。近年では、SDGs関連の課題に関連した新しいものが次々と生まれ、環境や地政学的な国際問題なども大きく変化しています。

そのため、最近の私の授業では参考図書の他に、時事問題やニュースを題材として、常に最新の情報を学生と共有しています。学生たちは、リアルタイムの情報を用いた授業を通してSDGsやESDの観点から社会問題を捉え、分析する力を養っているのです。

「SDGs」という共通言語を用いてさまざまな問題を体系的に理解することは、解決策を考えるための基盤となるでしょう。学生が自ら考え、気づきを得られるよう、一方的な講義ではなく主体的な学びを促す授業を、今後も続けていきたいと思っています。

高橋教授：これまでお話ししていない重要なトピックとして、「THE Impact Rankings」の評価があります。これは、世界の大学におけるSDGsへの取り組みを評価するランキングです。

▼ 詳しくはこちら
Top universities pursuing sustainable development goals in 2024

現時点で本学は上位にランクインしていますが、目的はランキングそのものを追い求めることではなく、SDGsの視点から大学の強みと弱みを分析し、今後の活動方針や戦略を策定することです。

▼ 詳しくはこちら
愛媛大学が「THE大学インパクトランキング2024」総合得点で国内同列14位（国内74大学中）過去最高ランクを獲得(ehime-u.ac.jp)

この結果を活用し、大学全体のモチベーション向上と具体的な活動につなげていくことを目指しています。
本学では2021年以降、カーボンニュートラル推進室（2023年4月設置）、ジェンダー協働推進センター（2023年4月設置）、DX推進室（2021年10月設置）などが設置されました。これらの学内組織と連携し、学生の活動支援だけでなく、本学の脱炭素化戦略の策定や活動、ダイバーシティを活かした企画、働き方改革におけるDX活用などを進めていきたいと考えています。

また、自治体との連携を通じて、SDGs活動に関連するポイント制度や電子通貨の活用にも注目しています。
技術的な課題もあるため簡単には実現できませんが、学生と共同で導入できればさらに学生の参加意欲を高め、大きな注目を集める可能性もあると思っています。学生からの賛同も得られているため、同様の取り組みを進めている方々と繋がり、模索していきたいです。

― 学生の方々へ、メッセージをお願いします。

高橋教授：高校生や大学生など、若い世代の方々は情報収集能力が高く、SDGsに対する課題意識も非常に高いと感じています。一方で、これまでの教育環境は座学が中心であり、主な情報源はインターネットでした。

今後は、実体験を通して学びを得られる機会をさらに増やすことが重要です。今日お話しした小林先生が注力されている教育プログラムのように、学生が現場で経験を積み、学びを得られる仕組みを、今後も戦略的に構築していくべきだと考えています。

愛媛大学では、教育研究活動や地域活動など、さまざまな学びの場を提供しています。学生の皆さんにはこれらの環境を積極的に活用し、主体的に学んでいただきたいです。